住宅で使うエネルギーを電気に一本化するオール電化住宅には、光熱費を効率的に管理しやすくなるなど多くのメリットがあります。IHやエコキュートなど、オール電化ならではの設備を利用した生活も魅力的です。しかし、オール電化の注文住宅を検討する中で、「オール電化にすると光熱費は安くなるの？」「本当にエネルギーを電気だけにしてしまって大丈夫？」などと疑問もあるかもしれません。
そこで本記事では、オール電化住宅の特徴やメリット・デメリット、オール電化の家づくりにおいて知っておきたいポイントなどを解説します。注文住宅を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。
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この記事を読んでわかること
・オール電化住宅の特徴と、IH・エコキュートを使った暮らし
・オール電化住宅のメリットと、光熱費・太陽光発電との関係
・オール電化住宅のデメリットと、導入前に知っておきたい注意点
・オール電化の家づくりで確認したい設備選びや補助制度のポイント
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オール電化住宅とは
オール電化住宅とは、家の中で使うエネルギーを電気に一本化した住宅のことです。オール電化住宅ではガスを使わず、調理・給湯・冷暖房などをすべて電気設備でまかないます。代表的なオール電化の設備としては、IHクッキングヒーターやエコキュートなどが挙げられます。単に電気を使う住宅というだけでなく、エネルギー源を電気に統一している点が大きな特徴です。電気の供給源として、太陽光発電などを組み合わせる住宅もあります。
オール電化住宅での暮らし
先述のとおり、オール電化住宅の実際の暮らしではキッチン・お風呂・冷暖房などでガスを使わず、電気のみを利用します。一般的に火を扱う調理はIHクッキングヒーターで、洗面所や浴室、キッチンなどではエコキュートでつくられたお湯を使用します。ガスを使わないため、暮らしの中の熱源が電気中心になります。さらに、電気を使うだけでなく、太陽光発電などで「つくる」、蓄電池などで「貯める」暮らしにも発展できるでしょう。
オール電化住宅の5つのメリット
注文住宅の家づくりでオール電化住宅を選ぶと、通常の住宅とは異なるさまざまなメリットが得られます。ここでは、オール電化住宅の代表的な5つのメリットをみていきましょう。
光熱費を電気に一本化して管理しやすい
オール電化であれば、光熱費を電気に一本化して効率的な管理が可能です。光熱費を電気料金のみにまとめられるため、ガスの基本料金や使用量を個別に確認する必要がありません。電気とガスを併用する場合よりも、毎月の家計管理がしやすく楽になるでしょう。
火を使わないIHでキッチンをすっきり保ちやすい
オール電化では調理の際、ガスコンロの代わりにIHクッキングヒーターを使用します。IHは火が出ず、調理中のキッチンをすっきり見せやすいのが特徴です。ガス漏れや火傷などの心配も軽減でき、高齢者や子どものいる家庭でも安心して使用できます。天板がフラットなので、調理後に拭き掃除をしやすいのもメリットです。
エコキュートで効率よくお湯をつくれる
エコキュートは多くのオール電化住宅で導入されている、大気中の熱と電気を利用してお湯をつくる給湯設備です。ヒートポンプによる高効率な給湯設備で、電気だけでお湯を沸かす方式の電気給湯器よりも、少ない電力でお湯をつくれます。
エコキュートは貯湯タンクにお湯を貯めておき、必要なときに使う仕組みです。料金が安い時間帯にお湯を沸かして貯めておけるほか、停電や災害時にもタンク内のお湯を使える場合があります。
太陽光発電・蓄電池と組み合わせて電気を有効活用できる
オール電化は太陽光発電との相性がよい住宅です。オール電化住宅に太陽光発電設備を導入すると、昼間に太陽光で発電した電気を住宅で使い、余った電気を蓄電池に貯めるなど、電気を有効活用できます。
太陽光で発電した電気を自宅で消費する自家消費によって、電力会社から買う電気を減らせるのもうれしいポイントです。太陽光発電に蓄電池を組み合わせれば、発電した電気を夜間や災害時にも利用しやすくなるでしょう。
住宅全体のエネルギーをまとめて考えやすい
オール電化住宅では主要なエネルギーを電気に統一できるため、家のどこで電気を使っているかを把握しやすくなっています。家庭内のエネルギー使用を視覚的に確認できるHEMSを活用すれば、家全体や機器ごとの電力使用量の見える化が可能です。太陽光発電・蓄電池・エコキュートなどを連携させて、「つくる・貯める・使う」といった視点から住宅全体のエネルギーを効率的に管理できるでしょう。
オール電化住宅の4つのデメリット・注意点
住宅のエネルギーを電気に一本化するオール電化には多くのメリットがある反面、いくつかのデメリットも存在します。ここからは、注文住宅でオール電化住宅を建てる際、住み始めてから後悔しないために知っておきたい4つのデメリットをみていきましょう。
電気料金によっては、光熱費が高くなる場合がある
オール電化は光熱費を電気に一本化する一方、住宅で使うエネルギーを電気に集中します。電気料金プランによっては、昼間の電気料金が割高になる場合があるため、オール電化だからといって必ずしも光熱費が下がるとは限りません。
在宅勤務などで日中の電気使用量が多い家庭だと、想定より電気代が高くなる可能性もあります。「オール電化＝光熱費が安い」わけではなく、光熱費は家族の生活時間帯や電気の使い方によって変わる点に注意しましょう。
初期費用や将来の設備交換費用がかかる
IHクッキングヒーターやエコキュートなど、オール電化に必要な設備の導入費用がかかります。オール電化を導入する際には設備本体だけでなく、配線や設置工事などの費用も考えなくてはなりません。
また、設備自体は一度設置すれば長期間使えるものの、将来的には故障や劣化による修理・交換費用も発生します。太陽光発電・蓄電池まで導入する場合は、さらに初期費用が大きくなるでしょう。オール電化は、光熱費が安くなる可能性だけでなく、導入・更新費用まで含めて検討する必要があります。
停電時には給湯・調理なども影響を受ける
オール電化は住宅のエネルギーを電気に一本化しているため、停電時には影響を受ける設備が多い点に注意が必要です。停電が起きるとIHが使えなくなり、通常の方法では電気でお湯を沸かしたり調理したりできなくなります。エコキュートは停電前にタンクに貯めていたお湯を使える場合があるため、停電しても必ずお湯がなくなるわけではありません。オール電化に太陽光発電や蓄電池を組み合わせれば、停電時など万一の備えに役立ちます。
エコキュートやIHならではの使い方に慣れる必要がある
オール電化住宅で使用されるIHやエコキュートは、ガスコンロやガス給湯器とは使い勝手が異なるため、従来の機器に慣れていると最初は戸惑うかもしれません。IHの場合、火力の感覚や調理方法がガスとは異なるほか、IH対応の鍋・フライパンなど、使用できる調理器具が限られる点にも注意が必要です。
エコキュートはタンクにお湯を貯めて使うため、使う量が多いと湯切れが起きてしまう可能性があります。お湯を大量に使った後は、再び沸き上がるまで時間がかかる場合があることも理解しておきましょう。
オール電化住宅の家づくりで確認したいポイント
注文住宅でオール電化を取り入れる場合には、あらかじめ把握しておきたいいくつかのポイントがあります。以下では、家づくりの前に押さえておきたいポイントをみていきましょう。
家族の生活時間と電気の使い方を把握する
オール電化では住宅内のエネルギーを電気一本にまとめるため、家族が「いつ・どれくらい電気を使うか」を事前に把握することが大切です。起床から帰宅、入浴、調理などの時間帯ごとの電気使用量を、事前に整理しておきましょう。電気料金プランを検討する際の前提として、生活スタイルを把握することが重要になります。
特に日中に在宅する家族が多い、昼間に調理や給湯を多く使うなど、電気使用量が多い時間帯を確認するのがポイントです。料金の安さだけで選ぶのではなく、家族の暮らしに合ったプランや設備を検討しましょう。
エコキュートは家族構成とお湯の使用量から選ぶ
エコキュートは家族の人数だけでなく、実際に使うお湯の量を考えて選ぶことが大切です。入浴やシャワー、洗面、キッチンなど、1日に家族でどの程度のお湯を使うかを確認しましょう。エコキュートのタンク容量が小さすぎると湯切れにつながる一方、大きすぎると、設置スペースや導入費用が増える場合があります。家族構成の変化や将来的な使用量、設置場所、機種の機能なども家づくりの計画と合わせて進めていくとよいでしょう。
太陽光発電・蓄電池との組み合わせを検討する
オール電化住宅では、昼間に太陽光で発電した電気を家庭内で使用したり、余った電気を蓄電池に貯めたりすれば、電気を効率的に使えます。蓄電池設備があれば、余った電気を貯めておき、夜間などにも利用可能です。ただし、太陽光発電と蓄電池は必ずセットにするわけではなく、設置費用や発電量、電気の使用状況を踏まえて検討する必要があります。
2026年の補助制度を契約前に確認する
2026年は、新築住宅を対象とした「みらいエコ住宅2026事業」や、高効率給湯器を対象とする「給湯省エネ2026事業」といった各種補助制度が実施されています。注文住宅でオール電化を導入する際は、ぜひ利用を検討するとよいでしょう。ただし、オール電化住宅が一律で補助対象になるわけではなく、住宅性能や導入する設備など、個別の条件を確認する必要があります。
例えば、給湯省エネ2026事業は新築住宅の建築主や購入者、リフォームの工事発注者を対象とする補助金制度です。エコキュートなどの補助対象となる給湯器を設置する場合、戸建て住宅では1台につき補助額7万～17万円、いずれか2台までを上限として支給されます。
※”いずれか2台まで”とは、補助対象となる3種類の高効率給湯器（エコキュート、ハイブリッド給湯機、エネファーム）
補助金の申請は登録された事業者が行うため、契約前に対象設備や条件、申請方法、補助金の還元方法などを住宅会社へ確認しておきましょう。また、補助制度は予算上限に達すると期間内でも受付終了してしまうため、2026年中であれば必ず使えるとは考えず、利用の際には最新情報を確認することが大切です。
オール電化住宅の暮らしを実際に体感してみよう
住宅で使用するエネルギーを電気に一本化するオール電化住宅は、光熱費の管理を効率化できるだけでなく、太陽光発電や蓄電池と組み合わせて自家消費や災害時の備えができるなど、さまざまなメリットがあります。注文住宅をお考えの方は、オール電化住宅を検討してみてはいかがでしょうか。
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